noteで書くプロジェクトサマリー
■予算額
上限1,510億円
■CO2の削減効果(ポテンシャル推計)
- 2040年
- 約2.6億トン/年
- 2050年
- 約9.4億トン/年
■経済波及効果(世界市場規模推計)
EV・PHEV の市場規模
- 2040年
- 約62兆円
- 2050年
- 約182兆円
■研究開発目標
①蓄電池分野
1. 高性能蓄電池・材料の研究開発
- 2030年に、車載用として求められる性能・サイズ等の水準のパックで、①体積エネルギー密度700～800Wh/L以上となる蓄電池（例えば全固体電池）、又は②出力密度が2,000〜2,500W/kg以上、かつ、体積エネルギー密度が200~300Wh/L以上となる蓄電池の実現を見通せる技術やその実現に資する材料技術を開発
- コバルト、黒鉛等の特定国依存度の高い材料の使用量を著しく低減することを可能とする材料技術、材料・部材製造時GHGを大幅に低減することを可能とする生産技術や高効率生産を可能とする生産技術を開発
2. 蓄電池のリサイクル関連技術開発
- 概ね、市場価格（化合物・金属単体いずれかの価格）の１倍以下のコストで、蓄電池材料として再利用することを可能とする品質で、金属単体換算で、リチウム70％以上、ニッケル95％以上、コバルト95％以上を回収することを見据えることのできる技術を開発
②モーター分野
３．モビリティ向けモーターシステムの高効率化・高出力密度化技術開発
- 平均のモーターシステム効率として85％の実現を目指すと同時に、モーター単体で8.0kW/kg、モーターシステムとして3.0kW/kg の出力密度を目指す
【CO2削減効果の考え方】
- 今回開発に取り組む蓄電池・モーターの実用化により、EV、PHEVの普及が加速し、IEAが示した2℃未満シナリオ（B2DS）に基づくペースで、EV、PHEVが普及する（2040年:EV 411百万台、PHEV 184百万台、2050年:EV 911百万台、PHEV 342百万台）と仮定
- 2040年においては、EV、PHEVの普及台数の30％、2050年においては50％が本プロジェクトの成果を活用したEV、PHEVであると仮定し、これらすべてが ICE（Internal Combustion Engine）車からの代替とした場合のCO2削減効果を試算
【経済波及効果の考え方】
- IEAが示した2℃未満シナリオ（B2DS）によるEV、PHEVの普及台数に基づき、事業成果が搭載された EV、PHEVの2040年、2050年の販売台数を上述の普及率を考慮して推計
- 2040年、2050年におけるEV、PHEVの販売価格は200万円として試算
出所）研究開発・社会実装計画