プロジェクトサマリー
■予算額
上限498億円
■CO2の削減効果(日本)
- 2030年
- 約60万トン/年
- 2050年
- 約1億トン/年
■経済波及効果(日本)
- 2030年
- 約125億円
- 2050年
- 約1.25兆円
■研究開発目標
2030年度までに、一定条件下(日射条件等)での発電コスト14円/kWh以下を達成
【CO2削減効果の前提条件】
- 太陽光発電は2019年で世界全体で112GWが導入されており、2030年まで足元ペースで導入が進むと仮定する
- 2030年時点では次世代型太陽電池の市場は限定的であり、世界の太陽電池市場のうち次世代型太陽電池が1%を占めると想定すると、その導入量は約3.5GWと想定される
- 太陽光電池は2030 年から2050年に向けて年間平均120GW程度のペースで導入すると推定する
- 2050年時点では次世代型太陽電池の市場は太陽光電池全体の50%、導入量は約0.6TWと想定される
- 日本企業のシェアを世界の太陽電池市場が急拡大した2010年以降のピークシェアである25%と同等と仮定する
【経済波及効果の前提条件】
- 太陽光発電は2030年までに累積2TW、2050年までに累積4.4TWが導入されると予測されている
- 上記の予測を前提として、2030年時点の年間の世界での市場規模は約5兆円、2050年時点では約10兆円となる
- 世界の太陽電池市場のうち次世代型太陽電池は2030年時点で1%、2050年時点で50%を占めると想定する
- 日本企業のシェアを世界の太陽電池市場が急拡大した2010年以降のピークシェアである25%と同等と仮定する
出所)研究開発・社会実装計画