CO2等を用いたプラスチック原料製造技術開発

CO2等を用いたプラスチック原料製造技術開発

プロジェクトサマリー

■予算額

上限1,262億円

■CO2の削減効果（世界）

2030年
0.4億トン/年
2050年
11億トン/年

■経済波及効果（世界）

2030年
10兆円/年
2050年
360兆円/年

■研究開発目標(2030年)

  1. エチレン、プロピレン等基礎化学品の収率や製造時の消費エネルギーを現行のナフサ分解炉と同程度にする技術を実現
  2. 廃プラスチックや廃ゴムの製造時に排出されるCO2排出量を大幅に削減し、かつ製造コストを下げる技術を確立
  3. CO2からポリカーボネートやポリウレタン等を製造する技術を確立することでCO2排出量を削減するとともに、機能性を向上させる技術を確立
  4. 以下の効率・耐久性を有するアルコール類からの化学品製造技術の確立
    • 変換効率10%以上の光触媒を開発、水素製造コスト30円/Nm3以下の見通し
    • 水素とCO2からアルコール類等を経由してエチレン、プロピレン等の基礎化学品を収率80～90%で製造し、耐久性1万時間以上、現行メタノール to オレフィン(MTO)等と比べて製造コスト2割減を実現

【CO2削減効果の前提条件】

  • オレフィン、グリーン水素、メタノール、エタノール等製造量から、目標達成時のCO2排出削減量を掛けて算出(2030年)
  • ナフサ分解炉の熱源カーボンフリー化によるCO2削減量を加えて算出（2050年）

【経済波及効果の前提条件】

  • 2030年時点では30分の1程度の規模での実証が実施されるとして推計
  • 現状のプラスチック市場と同程度を想定（2050年）

【CO2削減効果及び経済波及効果の前提条件】

  • 世界全体のCO2削減効果、及び予想される世界全体の市場規模については、現在の世界のエチレンプラント生産能力の内、日本が占めるシェア(2.8％)から逆算

出所）研究開発・社会実装計画