特集記事
CO2等を用いた燃料製造技術の開発を加速
2024-03-19
カーボンニュートラルの実現に大きく寄与する燃料について、記事「これからの社会に求められる新たな燃料 水素・二酸化炭素・バイオマス由来原料を使う燃料が未来を支える」でご紹介してきました。飛行機と自動車では適する燃料の種類が違うように、用途によって燃料を使い分ける必要があります。つまり、カーボンニュートラルの実現に向けては、多様な化石燃料に代替できるような、多様な燃料を新たに開発していくことが必要なのです。
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水素・二酸化炭素・バイオマス由来原料を使う燃料が未来を支える
2024-03-15
これまで石油や天然ガス等の化石燃料に頼ってきたエネルギー源。それに対して、水素やアンモニア等、CO2を発生しない燃料の開発が進められてきましたが、社会で必要とするエネルギーのすべてをまかなうには、それだけではカバーしきれません。そのため、燃焼しても大気中にCO2が増加せず、カーボンニュートラルの実現に大きく寄与する燃料に注目が集まっています。その1つがCO2と水素からできる合成燃料です。
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次世代デジタルインフラの構築とは
2024-03-19
デジタル社会における「グリーンbyデジタル」と「グリーンofデジタル」の必要性について、記事「加速するデジタル化・DXの進展 これからの社会に必要な電気機器やデジタルインフラとは」でご紹介してきました。消費電力を抑制しつつ社会の進化に寄与するハードウェア・ソフトウェアの技術が、今、求められています。次世代デジタルインフラの重要性や、どのように構築していけるのか、プロジェクトを担当する方々にお話を伺いました。
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プロジェクト
洋上風力発電の低コスト化
次世代型太陽電池の開発
廃棄物・資源循環分野におけるカーボンニュートラル実現
大規模水素サプライチェーンの構築
再エネ等由来の電力を活用した水電解による水素製造
製鉄プロセスにおける水素活用
燃料アンモニアサプライチェーンの構築
CO2等を用いたプラスチック原料製造技術開発
CO2等を用いた燃料製造技術開発
CO2を用いたコンクリート等製造技術開発
CO2の分離回収等技術開発
次世代蓄電池・次世代モーターの開発
電動車等省エネ化のための車載コンピューティング・シミュレーション技術の開発
スマートモビリティ社会の構築
次世代デジタルインフラの構築
次世代航空機の開発
次世代船舶の開発
食料・農林水産業のCO2等削減・吸収技術の開発
バイオものづくり技術によるCO2を直接原料としたカーボンリサイクルの推進
製造分野における熱プロセスの脱炭素化
お知らせ
2025/03/28
【ニュースリリース】大規模な水素混焼発電の実証を開始します ―大阪・関西万博会場にも一部の電力供給を予定― 「グリーンイノベーション基金事業／大規模水素サプライチェーンの構築／水素発電技術（混焼、専焼）の実機実証」（以下、本事業）において、関西電力株式会社は、2025年4月から姫路第二発電所での水素混焼発電の実証（以下、本実証）を開始します。 本実証では、姫路第二発電所の既設大型ガスタービン発電設備を活用し、水素発電の運転・保守・安全対策などの、水素発電に関する運用技術の確立を目指します。 実証に用いる水素は、主に発電所構内に設置した水電解水素製造装置による製造を予定し、発電所構外で製造された水素も一部受け入れを予定しています。なお、事業用大型ガスタービンを活用した、混焼率30％（体積比）の水素混焼発電は日本初の取り組みとなります。 さらに、大阪・関西万博開催期間中に本実証で発電した電力の一部を万博会場へ供給する予定です。
2025/03/28
【ニュースリリース】商用利用を前提とした世界初のアンモニア燃料タグボート「魁」の実証航海が 完了しました ―実運航での実証航海を通じて最大約95％のGHG 排出削減を達成― 「グリーンイノベーション（GI）基金／次世代船舶の開発」の公募採択を受け、日本郵船株式会社と株式会社IHI原動機の2社が一般財団法人日本海事協会の協力を得て研究開発を行い、2024年8月23日に竣工したアンモニア燃料タグボート「魁」（さきがけ、以下、本船）の実証航海が無事に完了しました。 本船は世界で初めて曳船業務に従事しながら実証航海を行い、最大約95％の温室効果ガス（GHG）排出量の削減を達成しました。
2025/03/04
【事業戦略ビジョン】「CO2等を用いた燃料製造技術開発」プロジェクトの進捗状況を踏まえ、「事業戦略ビジョン」の最新版を掲載しました。
2025/02/26
【委託・助成事業の手続】「グリーンイノベーション基金事業に関する特別約款」、「グリーンイノベーション基金事業に関する特別約款（大学・国立研究法人等用）」及び「グリーンイノベーション基金事業費助成金交付規程」を改正しました。2024年12月、グリーンイノベーション基金事業の基本方針が改定され、技術移転防止に係る事前相談に係る対応を実施者に求めることになり、その具体的な手続きを規定しました。なお、2025年4月１日以降、当該対応において不当事項や虚偽内容が確認された場合などに、契約解除若しくは交付決定の取消を行うこともあります。
2025/02/25
【事業戦略ビジョン】「CO2を用いたコンクリート等製造技術開発」プロジェクトの進捗状況を踏まえ、「事業戦略ビジョン」の最新版を掲載しました。